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【連載】「安全な職場づくり」労働災害防止 Q&A 腰痛予防対策について、どのような点に気をつければよいでしょうか。中央労働災害防止協会 健康快適推進部審議役 黒田正彦

様々な「腰痛」

腰痛には様々な症状があります。ぎっくり腰(腰椎ねん挫など)や腰痛症(椎体や椎間板などに原因を見出せない非特異的腰痛)が労働者に多く見られる腰痛ですが、腰痛には腰部だけでなく、臀部(お尻)から大腿後面・外側面、更には膝関節を越えて下腿の内側・外側から足背部・足底部にわたって広がる痛み・しびれ・突っ張りなども含まれます。

腰痛の多い業種と腰痛予防対策

腰痛が多く発生しているのは、社会福祉施設、小売業、製造業及び運輸交通業です。

それぞれ見ていくと、介護など社会福祉施設での人力による人の抱え上げは、特に腰部への負担が大きい作業です。このような作業は、機械化(福祉用具の活用など)により、極力減らす必要があります。重量物の取り扱いも同じです。

また小売業での長時間の立ち作業などは、他の作業と組み合わせる・休憩を入れるなど疲労を蓄積させないことが必要です。

製造業の工場では、体を冷やす・転倒などが腰痛の要因となります。温度・湿度の管理、照度の確保、段差の解消、床面を濡らさないなど作業環境を改善しましょう。十分な作業空間を確保すると腰に負担のかかる姿勢を取らなくてすみます。

運輸交通業については、長時間の車の運転により同じ姿勢をとりながら振動を腰や全身に受けることで腰痛になりやすくなります。運転座席の座面や背もたれの角度を調節できるものにするとリスクは軽減できます。

このような腰痛発生のリスクのある作業は、どの業種にもあります。作業標準やマニュアルを作成し、労働者に周知徹底しましょう。例えば、(1)物を持ち上げ、押す、引くなどの作業では、膝を軽く曲げ腹部に力を入れる(2)対象物に正面から向き合う(体を捻らない)など正しい作業姿勢を徹底するだけで腰痛発生リスクは低減されます。

腰痛予防は経営の課題

腰痛の予防は、作業環境、作業方法だけでなく健康管理、安全衛生教育、リスクマネジメント及び労働安全衛生マネジメントシステムなど安全衛生全体に関係します、機器の導入は経営上の課題にもなります。経営トップが強い決意を表明し、事業場内で専門家を育て、PDCAサイクルにより継続的に取り組むことが重要です。

健康経営に「げんきdeワーク」を中災防では、「げんきdeワーク」の愛称の下、ウォーキング、健康体操及びコミュニケーションの3本柱からなる「心とからだリフレッシュ運動」を展開しています。これにより労働者が毎日のウォーキングの歩数を意識したり、健康体操を行ったり、コミュニケーションを工夫するようになります。労働者の健康への意識を醸成することは腰痛予防にも資するのではないでしょうか。

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